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2003年版を大幅に改訂したもの。この10数年で大きく変わった投資税制を反映し (2003年時点では株式や投資信託の譲渡損失と配当金や分配金の損益通算すらできなかった) 、戦略も大きく練り直されている。

円MMF、公社債投信、利付債、割引債などが株式や投資信託との損益通算ができるようになった今、預金をする理由はなくなった。

複数の特定口座があれば、申告不要制度を最大限に活用できる。都合の良い特定口座だけを確定申告すれば良い。

雑所得になる投資はしない方が良い。どうしてもしたいなら会社を作ってから。

非課税枠を利用することで、譲渡所得の節税の余地がある。