長嶋修, さくら事務所, 災害に強い住宅選び

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最近ようやく宅地建物取引業法施行規則でハザードマップの説明義務が定められたものの、自衛のためにはその他の情報も自分で調べる必要がある。活断層の所在、地盤、土地高低差、液状化の可能性、建物の耐震性能など考慮するべき項目は多々あるが、現在は十分に価格に反映されておらず経済的な視点からも手間をかけるだけの価値がある。

本書は、地名からの土地の歴史の推測、国土地理院地図を用いた地盤の調べ方、マンション・一戸建てそれぞれのチェックポイントなど、災害に強い住宅を手に入れるためのノウハウがコンパクトにまとまっている。