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最近ようやく宅地建物取引業法施行規則でハザードマップの説明義務が定められたものの、自衛のためにはその他の情報も自分で調べる必要がある。活断層の所在、地盤、土地高低差、液状化の可能性、建物の耐震性能など考慮するべき項目は多々あるが、現在は十分に価格に反映されておらず経済的な視点からも手間をかけるだけの価値がある。 本書は、地名からの土地の歴史の推測、国土地理院地図を用いた地盤の調べ方、マンション・一戸建てそれぞれのチェックポイントなど、災害に強い住宅を手に入れるためのノウハウが...

老後資金について考えたことがない人が一通りの知識を得るのには良い本。表面的な説明が中心であるものの、年金、保険、医療費、介護など、必要事項は一通り押さえられている。