日本語表題はやや煽り気味で、副題の “雇用とイノベーションの都市経済学” の方が内容を適切に表している。
イノベーション産業の被雇用者の雇用は決して多くなく、米国でも10%程度に過ぎない。しかしながら、彼らの生産性が高まり賃金水準が上がると、雇用の大多数を支える非貿易部門 (地域レベルのサービス業) の賃金水準も押し上げられ、地域経済全体が恩恵を受ける。高給取りのソフトウェアエンジニアや科学者の雇用が増えれば、地域の家政婦やタクシー運転手、大工の雇用も増えるのだ。本書はこうした仮説を多数の研究で裏付けており、ハイテク関連の雇用の乗数効果を5倍程度と見積っている。
また、こうした効果はハイテク産業だけではなく教育レベルにも見られる。大卒の高技能者が多い地域では、高卒者の賃金も増加する傾向がある。教育レベルの高い同僚と働くことは生産性を押し上げ、新たなテクノロジーの導入を容易にし、さらに知識の伝播が促進される。すなわち、教育レベルの低い人ほど、大卒者の多い都市で暮らすことによる恩恵を大きく受けることになる。
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